リサーチレポート 国内・海外リゾート再開意向が急拡大!
今後もとめられる旅のスタイルとは

コロナ禍で先行き不透明だったリゾート需要もここにきてようやく再開意向の高まりを見せています。この 3 年で行動制限を経験したことにより、「これから再開したい旅のスタイル」にも変化が見られます。また、「新たな旅のスタイル」として、国が促進する働き方改革の流れを受けたワーケーションやブレジャーなど、その後の認知率や定着状況も気になるところではないでしょうか。この度、日本経済社主催「リゾートビジネス研究会」では「リゾート需要に関するインターネット調査」を実施。コロナ後の国内・海外リゾート需要について 3 つのポイントに絞ってご報告します。

「リゾート需要に関するインターネット調査2023」概要

日本経済社「リゾートビジネス研究会」では、リゾートビジネスの発展とリゾートライフの定着に向けた調査研究活動を行っており、その一環として、会発足の 2020 年より「リゾート需要に関するインターネット調査」を実施しています。今回は 2020 年の調査第一回~第六回までの経年比較を中心にコロナ禍でのリゾート需要の変化についての調査を公開します。
リゾートビジネスに携わる皆さまの課題解決の一助となれば幸いです。
※さらに詳しい調査報告をご覧になりたい方はこちらよりダウンロードください。

調査実施時期
第六回(2023 年 1 月 20 日~ 24 日)
調査対象者
一都三県在住 20 - 69 歳 男女 500 名
調査方法
インターネットリサーチ

▽過去 5 回の調査概要

  • 第一回(2020 年 4 月 15 日~ 17 日)/ 調査対象者:一都三県在住 20 - 69 歳 男女 1200 名
  • 第二回(2020 年 6 月 8 日~ 10 日)/ 調査対象者:一都三県在住 20 - 69 歳 男女 1201 名
  • 第三回(2020 年 12 月 10 日~ 11日)/ 調査対象者:一都三県在住 20 - 69 歳 男女 1000 名
  • 第四回(2021 年 7 月 8 日~ 9 日)/ 調査対象者:全国 20 - 69 歳 男女 1000 名(一都三県 500 名、その他 500 名)
  • 第五回(2021 年 12 月 3 日~ 6 日)/ 調査対象者:全国 20 - 69 歳 男女 1000 名(一都三県 500 名、その他 500 名)

※調査手法はすべてインターネットリサーチ
※すべての結果を「首都圏」に絞って比較しています

①リゾート再開意向と時期(国内・海外)

女性と若年層が牽引し、国内・海外ともにリゾートや旅行の再開意向は急拡大しています。国内旅行においては、この 2 年で「現状下で旅行に行きたい」と回答をした人が 12.8 %から 36.4 %と約 3 倍となっています。コロナの完全な終息が見通せないためか、特に女性は「終息したら行きたい」ではなく、「すぐに行きたい」という回答が増加。年代別でみると 50 ~ 60 代はコロナの感染リスクが高いためか「すぐに行きたい」意向はまだ低めで、 20 代では 45 %が「すぐに行きたい」と回答しています。

【国内】

第三回~第五回目の調査では常に低かったコロナ禍での海外旅行への意向ですが、国内旅行と比較すると絶対数は少ないものの、第六回目調査では海外旅行を再開したいという人が男女とも全ての年代で増加しています。特に 20 代の 25 %が「現状下で旅行に行きたい」と回答。 50 ~ 60 代の海外旅行はもうしばらく差し控えるという実態がうかがえます。

【海外】

②行きたいエリア(国内・海外)

国内の行きたいエリアは、もともと高水準だった北海道と沖縄が継続的な伸びを見せていますが、第六回調査でもさらに人気を伸ばす結果となっています。トップの北海道は第一回との調査比で 18.5 ポイントのアップ、 2 位の沖縄本島は 11.0 ポイントほどアップとなっています。緊急事態宣言下のマイクロツーリズムブームの中で人気となった首都圏近郊の観光・リゾート地は第一回調査との比較では数値を下げ、伊豆は 8.5 ポイントダウン、箱根は 4.6 ポイントのダウンとなっています。

【国内】

海外旅行先では未だハワイが一番人気ですが、スコアは少しずつ減少傾向にあります。これはさまざまなエリアに行きたいという人が増えた可能性があります。また、国内の旅行先では、マイクロツーリズムの人気が落ち着きコロナ弱毒化と旅行マインドの向上の流れなどから希望の旅先が変化してきていますが、海外旅行先はもともと場所にかかわらず自粛ムードが高かったためハワイ以外は大きな変化が見られないことがわかりました。その中でもわずかではありますが、北米よりもヨーロッパ方面の戻りが多い傾向にあります。

③「新たな旅のスタイル」ワーケーションの定義とは?

今回の調査では、定義があいまいな「ワーケーション」の言葉の認識も確認してみました。結果としては、「リゾート地に長期滞在しながら自由に仕事をする」「休暇で観光を楽しみつつ普段の仕事も行う」など、あくまで休暇のプラスアルファで仕事をするという位置づけが上位でした。つまり企業側が研修、チームビルディングなどを推し進める現状とは若干差があるのがわかりました。そのため、ワーケーションが今後どのように定着していくのかは、引き続き要観察といえます。

さらに詳しい調査結果をお知りになりたい方は、「資料ダウンロード」から調査結果レポートをダウンロードください。

執筆者

平井美英子
日本経済社
上席執行役員

※内容および執筆者の所属・肩書は2023年6月現在のものです

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