広告ソリューション 日本経済新聞

日本経済新聞の広告を用いたコミュニケーションについて、成功のポイントと広告メニューの概略を紹介します。
あらゆるステークホルダーや社会に対して、広くオフィシャルなメッセージを届けるためには、社会性や時事性という特性をもつ新聞広告が有効です。特に、経営層やビジネス中核層に支持される日経は、企業の考えや訴えたいことの発信に最適。企業価値の向上にも寄与する日経の広告を最大限に活かす手法についてお伝えします。
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日本経済新聞の広告が活きる5つの場面

1.社会課題への取り組みの周知

SDGs、脱炭素、ガバナンスなど企業の社会的責任が求められる中、実践・活動するだけでなく、その取り組みを正しく世の中に伝えていくことも重要です。日本経済新聞はニュースメディアとして様々な社会課題を日々取り上げており、読者もまたその関心が高い層が集まっています。そのため、こうした情報を発信し続ける場として、最も適していると言えます。また、社会トレンドのテーマに即した特集企画も多数展開され、時事性の高い打ち出しが可能です。

2.企業エポックにあわせた情報発信

上場や周年、社名変更などの企業が大きな節目を迎えるタイミングで、日本経済新聞を活用した情報発信は不可欠です。世の中への周知はもちろん、株主や投資家、取引先に対しても適時適切に、企業からメッセージ発信を行うことができます。企業エポックは、ステークホルダーとの絆を強めて企業ブランドを向上させ、事業活動をより円滑にする好機です。上場広告は株式市場での正しい評価獲得に、周年広告は顧客や社員との関係強化に繋がります。

3.採用ブランディング

就職活動中の学生にとって、身近な人々がもつ(採用を行っている企業に対しての)評判や意見は、大きな影響をもたらします。こうした中で昨今は、家族へ向けた企業ブランディングが重要視されています。信頼感や安定感のある日本経済新聞への広告出稿は、親世代への大きなアピールとなり、子供に勧めたい企業としての認知と信頼形成が期待できます。

4.B to Bマーケティング

日本経済新聞への広告掲載は、B to B企業の営業活動に好影響をもたらします。読者には商品・サービス導入の決裁権者も多く、こうしたキーパーソンの認知獲得や信頼感の形成に最も効果的です。導入を承認、推奨してもらう際の大きな後押しとなります。

5.臨時のお知らせ告知

日本経済新聞は、謝罪や訂正広告等のリスクコミュニケーション、お見舞い広告やご不幸広告といった臨時のお知らせの際にも利用されています。日経の信頼性や新聞ならではの即時性を活かして、正確な情報をスピーディーにお知らせします。

Why 日経? ~日本経済新聞の3つの強み~

1.読者は「ビジネス・インフルエンサー」

日本経済新聞の読者はビジネスパーソンがメインです。その中でも役職者の割合が高く、課長以上が約45%を占めています。さらに、事業の推進者、システム導入の決裁権者、新規事業やグローバルビジネスの関与者など、企業経営に関わるキーパーソンが数多く閲読。日経への広告出稿は、こうしたビジネスのあらゆる場面での決定・推奨に大きな影響力を有する「ビジネス・インフルエンサー」に向けて、効果的な訴求が期待できます。

2.高いブランド力と信頼性

日本経済新聞は、数多くのメディアの中でも、ビジネスに役立ち社会的に影響力のあるメディアとして、他の追随を許さないブランド力を有しています。読者もその影響力を評価し、高い信頼をもって閲読。記事と同様に、掲載される広告も信頼ある情報として受け取られています。取引先、投資家、学生などから高い評価を獲得することができます。

3.タイムリーな訴求と話題性の喚起

日本経済新聞は、(休刊日を除き)毎日発行されます。そのため、上場日、創立日、新卒募集など特定の日に合わせて、タイムリーにビジネスパーソンや学生へ向けた情報発信が可能です。また「今朝の日経に載っていた○○」といったように、ビジネスシーンにおいて頻繁に話題にあがることも期待できます。

~広告取扱No.1* 当社の強み~

*2022年1月~12月 広告会社別取扱額において

当社は日経グループの中核広告会社として、日本経済新聞の広告に関して、長年にわたり多数の取扱い実績があります。上述した読者像や広告特性を熟知した上で、広告主様の課題に寄り添いながら、企画提案から掲載までサポートいたします。また原稿制作においても、多くの広告賞を受賞するなど実績豊富です。当社のクリエイティブ事例についてはこちらをご参照ください。

日本経済新聞の広告メニューと料金

■主な広告メニュー
日本経済新聞の記事欄の下に掲載される広告を「記事下広告」と呼び、大きく以下の3種類に分類されます。

①純広告
広告主や広告会社が制作した原稿を、掲載する広告メニューです。様々なクリエイティブアイデアやメッセージを、紙面で自由に表現することができ、意図に沿った企業イメージを直接届けることが可能です。読者にインパクトを与えるとともに、非言語要素による印象形成に適した広告メニューです。TVCMやWeb広告など、複数のメディアを同時期に展開するキャンペーンの際にも、統一感のある広告の設計が可能です。

②記事体広告(タイアップ広告)
新聞記事に近い体裁の広告メニューです。文章主体で広告内容を訴求します。読者に対し、記事を読むマインドの延長線上で接触させることができ、より深い理解や共感につながります。原稿は、広告主様と打ち合わせを重ねながら内容を擦り合わせしつつ、新聞社主体で制作するケースもあります。第三者視点で伝えたいことが整理され、ポイントを押さえた読みやすい原稿に仕上がります。

③企画特集広告(広告特集)
「SDGs特集」「地方創生特集」など、特定のトレンドテーマに沿って企画された連合広告です。テーマに即した記事(記事体裁になっている読み物)やインタビューが用意されることも多く、近くのスペースに純広告やロゴを掲載することができます。1社単独で展開するよりも、紙面上でインパクトのある話題提供が可能です。また、社会的テーマに賛同しているという好印象を与えることや、記事の延長として、より自然に広告を受け入れてもらうことが期待できます。

■記事下広告の掲載料金
記事下広告の掲載料金は、主に以下の3点により決まります。

・原稿サイズ
「段」という単位に分けて販売されています。1段は1ページを15等分したサイズです。予算や広告内容に合わせて、5段分、7段分、といった購入が可能で、1ページ全てを使用する場合は15段分を購入します。左右2ページ(30段分)を使い広告を出すことも可能です。

・配布エリア
全国版のほか、東京本社版、大阪本社版、名古屋支社版、西部支社版(九州)、北海道版など、エリアを絞って出稿することも可能です。

・カラー/モノクロ
カラーで広告を掲載する場合は、別途カラー料金がかかります。

以下は、全国版朝刊の掲載料金です。
※料金は、参考金額となります。広告内容などによっても変わる場合があります。ご検討の際はこちらまでお気軽にお問い合わせ下さい。

■よくある質問

日本経済新聞はどのくらい発行されていますか。

2023年7月時点での購読数は、約244万※。全国紙として47都道府県で発行されています。
※電子版含む

日経電子版への掲載もできますか。

もちろん可能です。新聞とのセットメニューもあります。
日経電子版の広告については、こちらをご参照ください。

紙面ビューアー(アプリ)で閲覧した際にも、広告は掲載されますか。

全国版または東京本社版へ申込した場合は、紙面ビューアーにも広告が掲載されます。

原稿のデザインをお願いできますか。

もちろん可能です。当社では原稿制作の実績も多数ございます。経験豊富なクリエイティブスタッフが、貴社の思いを形にさせて頂きます。
当社のクリエイティブ事例についてはこちらをご参照ください。

掲載日は指定できますか。

掲載日の指定には、別途日付指定料金がかかります。
ただし、条件によってはお受けできない場合もございます。事前ご相談ください。

メニューや料金のご不明点、原稿制作のご相談、広告掲載をご検討されている広告主様は、こちらからお気軽にご相談下さい。

※内容は2023年12月現在のものです