「ビジネス情報活用力」を強化する日経オリジナルプログラム

変化が求められる時代に不可欠な「ビジネス情報活用力」

情報技術(IT)があらゆる分野で浸透し、経済のグローバル化も進む中で、仕事に必要な「知識」の幅と、それに基づき一人ひとりの「考える力」が求められています。この2つを総合した力を日経では「ビジネス情報活用力」と呼びます。

経済知識と考える力を客観的に診断する「日経TEST」。仕事で使える情報活用と思考・発想のスキルを記者経験者の講師が伝授する「日経 経済知力研修」。“独自メソッド”から生まれたオリジナルプログラムでスキマ時間にスマホで学べる「ラングリット」。「ビジネス情報活用力」を持つ人材の育成を一貫してサポートします。

情報を仕事に活用するために必要な「知識+考える力」を測るテスト

日経TESTは「知識+考える力」を100問の解答結果から算出し、5つの評価軸(基礎知識、実践知識、視野の広さ、知識を知恵にする力、知恵を活用する力)で表します。また成績表は、受験者全体の中での現在の自分の実力を相対的に提示します。企業が団体で受験すれば社員の経済知力と知識の傾向がわかり、定期的に実施すれば社員の能力の伸びも把握できます。経済の仕組みや流れを理解し、経済社会のメカニズムを知り、新しいビジネスを生み出す人材を育成します。

3つの特色

社員の意識改革
「生きた経済」を題材にすることで、社会の動きに敏感な社員を育成します。「気づき」や「学び」のきっかけとなる最適なテストです。

能力を客観的に分析
社員の学習の到達度を測るためには、正確な「ものさし」が必要です。日経TESTは、能力の変化を時系列で比較したり、社員の能力を客観的に比較したりするための、共通の「ものさし」として活用することができます。

人事考課、昇進・昇格採用試験
客観的に提示するスコアは、人事制度・昇進昇格制度に利用されています。特に、今後必要とされるイノベーション人材、T型人材の登用に適した人事制度に改革する際などに採用されています。

ビジネス情報活用力を高める日経の「企業内研修向けプログラム」

「日経 経済知力研修」は、豊富な取材経験を持つ日本経済新聞社のベテラン記者経験者が中心となって講師を務める企業向け研修プログラムです。ビジネスパーソンとして知っておくべき主要な経済ニュースの見方から、国内外の経済情勢、注目トピックスなどについて解説するとともに、仕事で使える情報収集・活用と思考・発想のスキルを伝授します。

企業が導入する3つの目的・効果

講師は、日経の記者経験者が中心
「日経 経済知力研修」は豊富な取材経験を持つ日本経済新聞社の編集委員、ベテラン記者経験者が講師を務めるプログラムです。生きた経済の見方や業界の最新動向などを解説し「社会の事象と自身の業務とを関連づけて考えるビジネススキル」を、研修を通じて身につけていただくことがねらいです。

経済動向やビジネストレンドなど、最新の記事やニュースを使った教材
本プログラムでは当日の講義内容に即したオリジナルテキストを使用します。日本経済新聞や専門紙で掲載された主要な記事の抜粋に解説を加えるなど、生きた経済を分かりやすく理解するために工夫された構成です。講義当日の日本経済新聞の朝刊も教材として使用します。

参加型のグループワークによる「気づき」効果
本プログラムには、講師の一方的な講義だけでなく、個人ワークやグループ討議・発表などの演習が含まれます。当日の新聞記事を素材にして「先読み」をしたり、担当業務や自社の取るべき戦略などについて受講者同士で考えることで「気づき」につながります。

スマホで学べる日経オリジナルのEラーニング教材

「ラングリット」は、テーマを短時間に区切って学べるマイクロラーニングの仕組みを活用し、学習しやすい動画をふんだんに組み込んだ日経オリジナルの教材です。移動などのスキマ時間を有効活用でき、スマホを手放せない「ミレニアル世代」が学びやすい構成で、経済が苦手な人でも一通りの知識を身に付けられます。世界経済を読み解き、ビジネスに必要な知識をこれひとつで学べ、知識を「学ぶ」だけでなく、実際に「使える」レベルにまで到達することを目指します。

3つの特長

スキマ時間に学べる“マイクロラーニング”
学習単位は1コマ約3~5分。仕事が忙しくて学習時間が確保できない方も、スキマ時間にスマホで学習できます。時間のあるときにパソコンでじっくり学習することも可能です。

ビジネスで役に立つ7つのテーマ
世界経済を読み解き、ビジネスに必要な知識をこれひとつで学べます。知識を「学ぶ」だけでなく、
実際に「使える」レベルにまで到達することを目指します。

日経の“独自メソッド”
日本経済新聞社が2008年から行っている「経済知力」を測る日経TEST。約3,900社、延べ20万人が受験した日経TESTの出題、経済知力測定のノウハウが構成や内容に活かされています。