株式会社日本経済社 「リゾートビジネス研究会」が第3回となる自主調査
「緊急事態宣言解除後のリゾート需要に関する調査」を実施しました。

「リゾートビジネス研究会」(主催:日本経済社、共催:日本経済新聞社、羽田未来総合研究所、協力:日経BP総合研究所、後援:観光庁)は、昨年12月に「緊急事態宣言解除後のリゾート需要」に関する自主調査を実施しました。
調査対象は一都三県在住の20-69歳の男女1,000人を対象に調査。その結果から長期化する外出自粛や移動制限でリゾートや旅行再開への意向の高まりが見えてきました。

詳しくはこちらよりご確認いただけます。